原発に変わるクリーンエネルギーの問題点

太陽光パネルによって太陽光を受光して、太陽光のエネルギーを電気に変換する
大規模発電所のことを、太陽光発電所といいますが、
その中でも、発電量が1メガワット以上のものは、一般にメガソーラーと呼ばれています。


従来から使用されている火力発電所では、重油や天然ガスを燃焼させて発電を行っていますが、
その燃焼の際に二酸化炭素が大量に発生するという問題点がありました。


二酸化炭素が地球温暖化の原因となる温室効果ガスであることから、
温室効果ガスの排出量抑制のために、太陽光発電所の導入が促進されてきました。


本来は、温室効果ガスの排出量削減は、主に、原子力発電所が担うはずでしたが、
2011年の東日本大震災による東京電力福島第1原子力発電所の事故により、
国内の原発は一斉に停止を余儀なくされています。


そこで、政府は、原子力発電重視の方針から、
太陽光発電等の再生可能エネルギーの利用促進へと舵を切りました。


特に、2012年7月に、「再生可能エネルギーの固定価格制度」が開始され、
再生可能エネルギーで発電された電力を、電力会社が一定の価格で買い取ることが義務づけられました。


これにより、電力会社だけでなく、他業種からも太陽光発電事業に参入する会社が増え、
全国各地にメガソーラーが建設されはじめています。


メガソーラーは、耕作放棄地などの休眠地の有効利用としても期待されています。
しかし、このようなメガソーラーにもいくつか問題点があります。
大きな問題点としては、採算性が挙げられます。


日本の太陽光パネルの価格は以前よりも下落しているものの、
世界的にまだ高いレベルにあり、他の発電方式に比べると発電コストがかなり割高です。
他の問題点としては、雇用の問題があります。


原子力や火力等の他の発電所では、メンテナンス等に要員が必要で、
それ故、地元に継続的な雇用をもたらしているのですが、
メガソーラーでは、一旦設備が完成してしまうと、基本的に無人でも稼働するため、
誘致しても地元に雇用をもたらさないという問題があります。